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今回、IT業界をレポートする最高峰のガードナーグループが出した調査結果は、その点Windows Vistaが売れるか売れないか、今後の動きを知る上では有力な情報だと思った。OSがスタックして止まるという現象は、Windows 2000が発売されて以来、その発生は亡くなった感がある。セキュリティを重視するようになったというのは企業にとっては当然のことだろう。PマークやらJIS27001などの規格にそってビジネスを行っていることを証明したい企業は多いからだ。ということは、企業側からするとその従業員が利用しているPCをすべて管理したいし、外部に対して集中管理を行い守っていきたいという思いがあるという証明である。しかし、個人ユーザにとっては、外部からの攻撃防御は必要だが、どこかにコントロールされるのは嫌だというのが本質だろう。Windows Vistaは企業ユースにとってはいい結果がでてくるかもしれないが、個人ユースにとっては Windows XP Home Edition のままでいいんじゃないの?とおもう。
下記はガードナーグループの発表
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ガートナー ジャパン、企業PCのOSを更新する目的に関して調査結果を発表
ガートナー ジャパン株式会社(所在地:東京都目黒区、代表取締役社長:日高 信彦)のリサーチ部門は、企業のビジネス・ワーカーがパーソナル・コンピュータ(PC)のオペレーティング・システム(基本ソフト、以下OS)を更新する目的についての調査結果を発表いたしました。
これによりますと、ビジネス・ワーカーが業務で利用するPCのOSを更新する最大の目的は、セキュリティをより高いものにして”安全稼働”を確保するためということが分かりました。
■OSに対しても”セキュリティ”
これまでPCのOSが果たす役割は、効率的なファイル管理、グラフィカルな操作性、マルチメディアの取り込み、Web技術との融合など、それぞれの時代のテクノロジとユーザー・ニーズに応じてそのテーマを変えてきましたが、今日の企業のPC利用者はOSに対してセキュリティを第1に選んでいます。
ガートナーはこのほど「OSを更新する目的/意義」についてビジネス・ワーカーを中心とするPC利用者に調査を実施しました。その結果、最も多かった回答が「セキュリティを高めるため」でした(図参照)。
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■”安定稼働”から”安全稼働”へ
先ごろ、マイクロソフトはWindows XP Home Editionのサポート期間を2014年まで延長すると発表しましたが、セキュリティ・パッチの配布などを含むOSのサポートは、PCを安全な環境で利用する上で極めて重要なサービスとなっています。仮にサポートを打ち切った場合、ホームPC利用者が多いHome Editionとはいえ、安全な利用環境の提供を放棄したと利用者から見なされることから、今日のPC利用者がOSに対して最も重視するセキュリティの確保を引き続き保証したマイクロソフトの対応は極めて妥当なものといえるでしょう。またWindowd Vistaではさまざまなセキュリティ機能が提供されていますが、それらの実効性の評価がVistaへの移行にとって重要と考えられます。
なお、ガートナーが2000年に実施したWindowd 2000の評価に対する調査では、最も評価された点として「OSの安定性」「ハングアップ、フリーズの解消」といったように、安定した稼働が重視されていましたが、今、OSを含むクライアント環境に求められるものは”安定稼働”から”安全稼働”に移行しているものと考えられます。
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